クレジットカードで支払いをしたときの経理はどうする？

クレジットカードで支払いをしたとき、経理はどうすればいいのでしょうか。

現金で支払ったのであれば、その場で現金が減ります。
でも、クレジットカードの場合は、購入した時点では現金や預金は減っていません。
そのため、購入したときに「預金が減った」として登録することはできません。

では、どうするのか。
基本的には未払金を使って処理します。

基本は「未払金」を使う

クレジットカード払いは、買掛金の応用と考えるとわかりやすいです。
購入したときと、実際にクレジットカード代金が引き落とされたときの2回に分けて処理します。

購入したとき

経費を増やし、未払金を増やします。

まだ預金からお金は出ていません。
「クレジットカード会社に、あとで支払う金額がある」
という状態を未払金で表します。

クレジットカード代金を支払ったとき

未払金を減らし、預金を減らします。
ここで実際に預金からお金が出ていきます。

つまり、
購入時：経費を増やす ＋ 未払金を増やす
↓
支払時：未払金を減らす ＋ 預金を減らす
という流れになります。

クレジットカードでプライベートのものを購入した場合

事業で使っているクレジットカードで、プライベートのものを購入することもあると思います。
この場合、購入したものは事業の経費ではありません。

購入時は、
事業主貸を増やし、未払金を増やします。

そしてクレジットカード代金が預金から引き落とされたときは、
未払金を減らし、預金を減らします。

プライベートの支出だから「対象外」でいい？

「プライベートで購入したものなら、会計ソフトで対象外にすればいいのでは？」
と思うかもしれません。

でも、対象外にはしません。

クレジットカードでは、事業の支払いもプライベートの支払いもまとめてカード会社から請求されます。
プライベートの購入分を対象外にしてしまうと、クレジットカード代金を支払ったときに、
未払金の残高が合わなくなります。

そのため、プライベートの購入であっても、事業用のクレジットカードを使った場合は事業主貸を使って処理します。

クレジットカード代金を個人口座から支払っている場合

クレジットカードの代金を、事業用口座ではなくプライベート用の口座から引き落としている場合もあります。
この場合は、わざわざ未払金を使わずに処理する方法もあります。

購入したときに、
経費を増やし、事業主借を増やします。

そして、個人口座からクレジットカード代金が引き落とされたときは、
何も処理をしません。

ただし、会計ソフトによっては、この方法ができないものもあります。

クレジットカード代金が引き落とされたときに登録する方法

クレジットカードを使ったときには何も登録せず、クレジットカード代金が預金口座から引き落とされたときに経費を登録する方法もあります。

この場合は、
購入時：何も処理をしない
↓
支払時：経費を増やし、預金を減らす
という処理になります。

ただ、この方法では購入した日と経費を計上する日が1か月以上ずれてしまうことがあります。
そのため、私はおすすめしていません。

また、会計ソフトによっては、この方法ができないものもあります。

事業用とプライベート用を分けておく

クレジットカード払いには、使い方によっていろいろな経理方法があります。

そして、個人事業者の経理で特につまずきやすいのが、
事業用とプライベート用が混じること。

事業用のカードでプライベートのものを買ったり、事業の支払いを個人口座から行ったりすると、そのたびに処理方法を考える必要があります。
処理することはできますが、経理は複雑になります。

できればクレジットカードも、
事業用とプライベート用を分けておく
のがおすすめです。

経理を続けるためには、処理方法を覚えることだけでなく、
なるべく経理が複雑にならない仕組みを作っておくこと
も大切です。

まとめ

使い方	購入したとき	カード代金が引き落とされたとき
事業用のカードで事業のものを購入（基本）	経費を増やし、未払金を増やす	未払金を減らし、預金を減らす
事業用のカードでプライベートのものを購入	事業主貸を増やし、未払金を増やす	未払金を減らし、預金を減らす
カード代金をプライベート用の口座から支払う	経費を増やし、事業主借を増やす	何も処理をしない
引き落とされたときに登録する方法（おすすめしません）	何も処理をしない	経費を増やし、預金を減らす

• クレジットカード払いは、未払金を使って購入時と支払時の2段階で処理するのが基本です。
• プライベートのものを購入した場合も対象外にはせず、事業主貸で処理します。
• クレジットカードは、事業用とプライベート用に分けておくのがおすすめです。

※本記事は一般的な考え方をまとめたものです。実際の取扱いは個別の状況により異なります。